ENEX2010 第34回地球環境とエネルギーの調和展 低炭素社会に向けて〜ゆるぎない技術と未来を〜
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ENEX2010開催概要


開催にあたって ご挨拶
ENEX2010 (第34回地球環境とエネルギーの調和展)では、「低炭素社会にむけて 〜ゆるぎない技術と未来を〜」をテーマとして、省エネルギー及び新エネルギーを機軸にエネルギーと環境の調和に資する産業レベル、生活レベルでの具体的な対策を中心に情報提供いたします。
  昨年10月、経済産業省が公表した2008年度のエネルギー需給実績(速報)では、エネルギー起源のCO2排出量は、対前年度比では6.7%減少しているものの1990年度対比では+7.4%となっており、依然として京都議定書での削減約束には程遠い現状にあります。この減少は様々な対策の効果というよりも、米国の金融危機に端を発した世界経済の急激な減速による影響が大であり、楽観視できるものではありません。
  来る2010年4月には、エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネルギー法)及び地球温暖化対策の推進に関する法律(温対法)の改正が施行されます。
  これにより国民各層において、エネルギーの使用の合理化への取り組みがより一層の求められることになります。従いまして、私たちが置かれている現状を再認識していただくとともに、地球環境を改善する行動を実践していただき、そして、そのプロセスや成果を伝え広めていくことが、いま最も大切な課題であると考えます。
  現在、トップレベルを誇るといわれている我が国の省エネ・新エネ・環境技術等は、地球温暖化問題解決の糸口と目される低炭素社会の実現にむけて、大きな力を発揮するとともに、環境と経済活動の両立という課題は、大きなビジネスチャンスを生むものと考えられます。ENEX2010では、このような時代に柔軟かつ積極的に対応していただくため、最近のエネルギーを巡る諸情勢を踏まえ、法改正に関する情報提供を始めとして、出展各位とともにハード・ソフトの両面において、最新の省エネルギー・新エネルギー情報及び関連技術情報、有益なシステム、製品等を中心に紹介することで、将来世代の低炭素社会を想像することのできる展示会を目指します。
  皆様におかれましても、有意義な情報収集の場として、また、効果的な実践への足掛かりを得る場として、必ずご満足いただけるものと存じます。ぜひ、ENEX2010にご来場賜わりますよう、よろしくお願い申しあげます。


名 称 ENEX2010 第34回地球環境とエネルギーの調和展
内 容 省エネルギー・新エネルギーの総合展示会
会期・会場 東京ビッグサイト 西1、2ホール
2010年2月10日(水)〜12日(金) 10:00〜17:00
主 催 財団法人省エネルギーセンター
入場料 無料
来場見込み 東京:60,000人 
特別協力 読売新聞社


■東京会場MAP
※クリックすると拡大画像をご覧いただけます。


後援【後援26社・団体 順不同】2010年2月8日現在
経済産業省、文部科学省、国土交通省、環境省、省エネルギー・省資源対策推進会議、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、川崎市、さいたま市、千葉市、横浜市地球温暖化対策事業本部、(独)新エネルギー・産業技術総合開発機構、(独)中小企業基盤整備機構、日本貿易振興機構(ジェトロ)、(財)新エネルギー財団、東京商工会議所、TBSテレビ、テレビ朝日、テレビ東京、日本テレビ放送網、日本放送協会()、フジテレビジョン、日刊工業新聞社、日本経済新聞社

協賛【協賛56社・団体 50音順】2010年2月8日現在
板硝子協会、ウレタンフォーム工業会、押出発泡ポリスチレン工業会、(財)家電製品協会、硝子繊維協会、機能ガラス普及推進協議会、(財)クリーン・ジャパン・センター、交通エコロジー・モビリティ財団、一般社団法人情報通信ネットワーク産業協会、(財)石炭エネルギーセンター、(財)石油産業活性化センター、石油連盟、(社)セメント協会、(社)ソーラーシステム振興協会、(財)地球産業文化研究所、電気事業連合会、(社)電子情報技術産業協会、(財)天然ガス導入促進センター、一般社団法人日本エレクトロヒートセンター、(社)日本オフィス家具協会、(社)日本ガス協会、(社)日本ガス石油機器工業会、(社)日本機械工業連合会、(社)日本工業炉協会、(社)日本サッシ協会、(財)日本自動車研究所、(社)日本自動車工業会、(社)日本自動車連盟、日本商工会議所、(財)日本消費者協会、(社)日本照明器具工業会、(社)日本セラミックス協会、(社)日本セルフサービス協会、日本暖房機器工業会、日本チェーンストア協会、(社)日本鉄鋼連盟、(社)日本電機工業会、(社)日本電気制御機器工業会、(社)日本電球工業会、(社)日本内燃力発電設備協会、(社)日本熱供給事業協会、(社)日本バルブ工業会、(社)日本ビルエネルギー総合管理技術協会、(社)日本ファインセラミックス協会、(社)日本分析機器工業会、(社)日本陸用内燃機関協会、(社)日本冷凍空調学会、(社)日本冷凍空調工業会、(社)日本冷凍空調設備工業連合会、(社)日本ロボット工業会、(社)ニューオフィス推進協議会、(財)ヒートポンプ・蓄熱センター、(社)ビジネス機械・情報システム産業協会、ビルディング・オートメーション協会、プラスチックサッシ工業会、ロックウール工業会

ENEX2010 出展企業・団体一覧 【出展106社・団体 50音順】2010年2月8日現在
(株)IHI汎用ボイラ、麻益(株)/旭化成せんい(株)、アズマソーラー(株)、EPS建材推進協議会、(株)いけうち、(有)伊東産業/(株)中和メンテナンス、(株)WINPRO/(株)オリテックス、ウシオライティング(株)、(財)運輸低公害車普及機構、エコッツェリア協会/出光興産(株)、エコマージ・プロジェクト、NECライティング(株)、(株)エヌ・エス・ピイ/(株)アチーブ、(株)NTTファシリティーズ、(株)エネゲート、(株)小野田工務店、(株)カネミヤ、河村電器産業(株)、関東地域エネルギー・温暖化対策推進会議、極東貿易(株)、(株)近計システム、クロスボー(株)、経済産業省資源エネルギー庁<アワードコーナー、エコドライブコーナー、エネルギー政策情報コーナー、国際協力コーナー、省エネルギーコーナー>、特定非営利活動法人国際芸術技術協力機構(ArTech)、コスモライフ(株)、コドモエナジー(株)、(株)コロナ、三機工業(株)、産業情報センター社、(株)サンジュニア、ジェイアール東日本コンサルタンツ(株)、ジェイアール東日本ビルテック(株)、(有)ジャパンマグネット、省エネ家電普及促進フォーラム、NPO消費者住宅フォーラム、(財)新エネルギー財団<SOFC、アジアバイオマスオフィ、広報室>、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、神鋼商事(株)/(株)神戸製鋼所、新コスモス電機(株)、シンセー電機(株)、新日本石油(株)、スパイラックス・サーコ(株)、住友ゴム工業(株)、住友スリーエム(株)、世界省エネルギー等ビジネス推進協議会、(財)石炭エネルギーセンター、(社)全国通運連盟/日本貨物鉄道(株)、(社)ソーラーシステム振興協会、谷澤商事(有)、特定非営利活動法人地中熱利用促進協会、中国計器工業(株)、(株)長府製作所、(株)テイエルブイ、(株)ティス、デコラティブシステム(株)、東海ビジョン(株)、東京ガス(株)/(社)日本ガス協会、東京電力(株)/電気事業連合会、(株)東芝/東芝ライテック(株)、東洋電機製造(株)、(株)トヨックス、日刊工業新聞社、(株)日経BP 日経エコロジー、日本アキュムレータ(株)、日本アドバンテージ(株)、日本検査キューエイ(株)、日本テクノ(株)、(株)ネオインターナショナル、パーカー・ハネフィン日本(株)、(株)パジコ、パシフィックコンサルタンツ(株)、(株)長谷川電気工業所、バンドー化学(株)、(財)ヒートポンプ・蓄熱センター、(株)ビーネクスト、日置電機(株)、富士工業(株)、(株)プラントテクノス、(株)マサキ・エンヴェック、三浦工業(株)、(株)ミヤデラ断熱、(株)ミヤワキ、(株)山武、(株)ヨシタケ、(株)ラシュラン【海外出展】 大韓民国緑色エネルギー産業館<エネルギー管理公団(KEMCO)、(株)カンナム、(株)ダステク、デジンDMP(株)>

カタログ出展企業・団体 【出展18社・団体 50音順】2010年2月8日現在
オーウエル(株)、(株)近計システム、三機工業(株)、(株)産業タイムズ社、(株)商船三井、住友電気工業(株)、セイコーインスツル(株)、積水ホームテクノ(株)、(社)セメント協会、(株)セリタ建設、宝酒造(株)、(有)タスコーポレーション、テンパール工業(株)、(財)道路交通情報通信システムセンター、日本電信電話(株)、バンドー化学(株)、富士重工業(株)、モルフィック(株)


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ENEX展事務局
〒104-0032
東京都中央区八丁堀3-19-2 京橋第七長岡ビル2F
財団法人省エネルギーセンター
省エネ機器普及本部 機器普及総括部 ENEX担当グループ
TEL:03-5543-3013 / FAX:03-5543-3887  
E-mail:enex@eccj.or.jp
 




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